通勤だけで体力削られるし、もっと柔軟に働けたらって最近よく思うんだよね。
リモートワークやフレックス制度って、ちゃんと伝えれば実現できる職場もあるよ。一緒に考えてみよう！
働き方が多様化している今、「通勤の負担を減らしたい」「もっと自分のペースで働きたい」と思う人は少なくありません。とはいえ、制度が整っていない職場では、どう行動していいかわからないことも。この記事では、リモートワークやフレックスタイム制を導入・活用するためのステップと、実際の声を交えて紹介します。
リモートワークやフレックス制度が導入されていない職場の実態
柔軟な現代の働き方として注目されているリモートワークやフレックスタイム制度。しかし、実際には以下のような理由から、導入が進んでいない、あるいは形式だけで実質的に使えない職場も多くあります。
１． 旧来の出社文化が根強い
多くの企業では「会社に来て働くことが当たり前」という価値観が根強く残っています。特に年功序列型の企業や、管理職の多くが対面コミュニケーションを重視する傾向のある職場では、出社＝勤勉という暗黙の評価基準があります。
▶ 具体例：
- 朝の挨拶や会議への出席が「顔を見せること」に重きを置いている
- 上司が「顔が見えないと何してるかわからない」と不安を感じる
- 周囲にリモート勤務をしている人が誰もおらず、使いづらい雰囲気がある
制度を利用することで「サボっていると思われるのでは」といった心理的ハードルが生まれ、制度自体の浸透を妨げているのです。
２．勤怠管理や生産性に対する不安
リモートワークやフレックス制度は、物理的に働く姿が見えないため、勤怠の把握や生産性の評価が難しいと感じる管理者が多くいます。これにより、「管理できない＝不安」「成果が見えづらい＝不公平」という感情が制度導入の障壁になってしまいます。
▶ 具体例：
- 勤怠はタイムカードや目視確認で行っているため、遠隔では対応できない
- 管理職が「何をしているかが見えにくい」と感じ、評価基準が曖昧になる
- 成果物が数値化しにくい業務では、リモート下での貢献が見えにくくなる
評価制度の整備が追いつかず、「対面での働きが正」とされる風潮が残ってしまいます。
３．制度があっても形骸化している
制度としてはリモート勤務やフレックス制度が整っていても、実際には活用できていない、または一部の人にしか使われていないケースも少なくありません。利用するためのハードルが高かったり、上司の承認が必要だったりと、制度があっても機能していない状態になっています。
▶ 具体例：
- 利用には「特別な理由（育児・介護など）」が必要とされ、一般社員は使いづらい
- 書類申請や口頭報告など、手続きが煩雑で導入までのハードルが高い
- 上司によって運用が異なり、「使っていい人・使えない人」に分かれてしまう
制度はあっても使われなければ意味がありません。むしろ「制度はあるのに使えない」という状態が、社員の不満や諦め感を増幅させてしまうのです。
このような背景から、制度を導入しても実際には運用されず、「柔軟な働き方なんてうちには無理」と諦めてしまう職場がまだまだ多いのが現実です。ですが、小さな一歩から制度の活用を促し、実績を積み重ねていくことで、少しずつ風向きを変えることも可能なのです。
うちの会社、制度はあるけど“本当に使っていいの？”って雰囲気があるんだよね。
そういう“空気”ってあるよね。でも使っている人が増えると状況も変わってくるよ。自分の働き方に合うように動いてみよう！
希望する働き方を実現するための４つのステップと実例
１．【現状を把握・制度を確認する】まずは事実ベースでスタート
▶ 方法：
会社にリモートワークやフレックス制度があるか、就業規則や社内ポータルを確認。また、上司や人事に「制度利用の実績があるか」「どのように申請するか」などをリサーチしておく。
▶ 実例：
営業職のAさんは「制度があるけど誰も使ってない」と思い込んでいたが、実は子育て中の社員がフレックスを活用していると知る。まずはその社員に話を聞き、活用方法を学んだことで、申請に踏み切ることができた。
２．【試験的に導入を申し出る】いきなり全日程リモートは避ける
▶ 方法：
いきなり「週5リモート」を求めるのではなく、「週1の試験導入」や「午前中だけリモートで午後出社」など、段階的な導入を相談する。目的は“制度利用の成功体験”を職場内に作ること。
▶ 実例：
エンジニアのBさんは、「家の方が集中できる日がある」と上司に相談。最初は週1の在宅勤務から始め、タスク管理ツールで成果を見せることで、上司の信頼を獲得し、最終的に週3リモート勤務が定着した。
３．【上司に納得感を与える】リモートでも成果が出ることを示す
▶ 方法：
「どこで働くか」より「どんな成果を出すか」が重要。目標・進捗・成果を共有できるツール（Slack、Notion、Teamsなど）を使って、報連相をしっかり行うことで安心感を与える。
▶ 実例：
マーケティング担当のCさんは、毎朝のオンラインミーティングで進捗を共有し、業務報告もこまめに送信。上司から「オフィスにいるときより状況がわかりやすい」と評価され、在宅勤務が正式に認められるようになった。
４．【小さな“前例”をつくる】仲間を巻き込んで制度利用を促進
▶ 方法：
同じ思いを持つ同僚と一緒に制度を使うことで、周囲の“空気”が変わる。小さな前例を積み重ねることで、「自分たちの職場もできる」という雰囲気を広げる。
▶ 実例：
Dさんは、育児中の同僚と一緒に「週1リモート」の申請を行い、上司に「他部署でも使われている制度です」と資料を提示。結果として、チーム全体で柔軟な働き方が進み、評価制度の見直しにもつながった。
まとめ
柔軟な働き方は、制度が整っているかだけでなく、「どう使うか」「どう伝えるか」が鍵です。最初の一歩を小さく踏み出し、自分に合った働き方を一緒につくっていきましょう。
働き方に正解はないよ。自分に合う形を、少しずつ実現していこう！
よっしゃ！まずは制度を確認してみっか！